液状化

(更新日:2013年8月19日)

液状化とは,地震動の作用による間隙水圧の急激な上昇により,飽和した砂質土層がせん断強度を失い,土の構造に破壊が生じることをいう。液状化が生じると建物が倒壊したり,比重の大きな構造物は沈下し,比重の小さな構造物(マンホールや下水管など)は浮き上がることがある。

写真-1 新潟地震での液状化による倒壊
写真-1 新潟地震での液状化による倒壊
写真-2 液状化によるマンホールの浮き上がり
写真-2 液状化によるマンホールの浮き上がり

 

地震動の作用により地盤が液状化するか否かは,液状化抵抗率(FL)により判定され,次式により求まる。

    FL=R/L

ここに, FL:液状化に対する抵抗率
  R:動的せん断強度
  L:地震時せん断応力比
   
  完全液状化層 … FL≦1.0  (液状化が発生する層)
  準液状化層  … 1.0<FL≦1.3 (液状化に対する抵抗率は1.0を超えるが,液状化の恐れがある層)
  非液状化層  … FL>1.3 (液状化が発生しないか,ほとんど発生しない層)

ここで,以下の3つの条件すべてに該当する原則として沖積層の飽和砂質土層は,地震時に液状化の可能性があるため,液状化の判定を行う必要がある。

  1. 地下水位が現地盤面から10m以内にあり,かつ現地盤面から20m以内の深さに存在する飽和土層。
  2. 細粒分含有量Fcが35%以下の土層,またはFcが35%を超えても塑性指数Ipが15以下の土層。
  3. 平均粒径D50が10mm以下で,かつ10%粒径D10が1mm以下である土層。

 

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公正公平な比較検討 コンプライアンス対応 補強土壁工法形式比較検討業務

 

補強土壁工法とは,壁面材,補強材,及び盛土材を主要部材とした擁壁の1つです。

一口に補強土壁工法といいましても,数多くの種類(30工法程度)があり,各々の工法が持つ特性も異なっています。

さらに設計法についても統一したものがなく,各工法により異なった手法を採用しているのが現状です。

このような状況において,現地に適した補強土壁工法を選定するためには,各工法の特性と現場における各種条件を整理して,十分検討する必要があります。(参考:工法選定の問題点と正しい選定法

弊社では,各工法で同一の条件を用いた設計計算を基に,経済性だけでなく,安定性や耐久性についても充分に配慮した選定を行なっております。

公正公平な比較検討を行なうことにより,コンプライアンスに対応した成果品をお届けいたします。

【取扱工法】 テールアルメスーパーテールアルメ多数アンカーTUSSアデムウォールRRRジオパネルジオブロックレコウォール緑化テールアルメワイヤーウォールテンサーアデムE-グリッドセルフォースコスモグリッドテンロン

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